2017-05-30 第193回国会 参議院 経済産業委員会 第14号
水を入れて検査するんじゃなくて、超音波等で検査をする、そしてこの方法で、要は規制を変えて、法令とか告示改正とかを今行おうというところまで来ました。しかし、聞くところによると、小さいボンベ、中くらいのボンベができたんだけれども、大きなボンベは、そこが一番メリットがあるんですが、何かできなかったというんですね、いろいろあって。
水を入れて検査するんじゃなくて、超音波等で検査をする、そしてこの方法で、要は規制を変えて、法令とか告示改正とかを今行おうというところまで来ました。しかし、聞くところによると、小さいボンベ、中くらいのボンベができたんだけれども、大きなボンベは、そこが一番メリットがあるんですが、何かできなかったというんですね、いろいろあって。
東北地方太平洋沖地震では、震源域近傍において、水圧式津波計で、大きな津波とともに地震による海底の揺れ、さらに海中音波等による水圧変化を初めて捉えた例でございます。
さらに、三番目の調査技術・機器の開発といたしまして、地表から地下深部までの地質環境を明らかにするため、各種の、例えばボーリングによって地下水の動きや性質などを測定するための機器、地下水を採取するための調査機器の開発、また超音波等を利用して地表から地下の構造を把握するための調査技術の開発などを行っていまして、これらの成果は今回の二〇〇〇年レポートの中にも反映されてございます。
委員御指摘のように、超音波等の近代的な技術を活用した方策というのも現在いろいろ検討されておりますが、まだ必ずしも一般的な形では行われておりません。
また、調査技術・機器関係の開発でございますけれども、これは、人工衛星とか飛行機、航空機を利用しましての上部から地下の地質構造というものを見るための技術でございますとか、超音波等を利用しての地下の構造というものを把握するための技術、それから、ボーリング等によりましての地下水の動きや性質などを測定するための機器の開発等々でございます。
その身につけました知識、技能においても、今回業務を拡大しようとしておりますＭＲＩとかあるいはその他超音波等に関する知識、技術は、身につけている資格とは言いがたいというようなことで、今回はこの業務を担わせない、こういうことにしたわけでございます。
これは、つくるときはもとより、定期検査、これは供用開始後の話でございますけれども、まず第一に、一定の頻度、割合で非破壊検査、つまり、例えば超音波等で壊さずに見る検査といったようなことを行ってございます。それとあわせて、圧力容器の内面の異常の有無についても水中テレビ等を使いまして確認してございます。
○稲村稔夫君 今後の課題ということで取り組まれるということは、ぜひそう頼みたいんですけれども、例えば超音波とか音波等を使っての探索とか、そのほかいろいろな方法もありますし、それからまた、水中カメラで状況把握という方法もあります。いろいろな我が国の今の可能な科学を使って、ゼロになったという確認ができているんなら別ですよ、海底にあれしたものが。
○日野委員 音波等によって海底の模様を知る。つまりこれは救援活動、救助活動などの際には、いわゆる沈船などを捜索するということに用いる非常に有効な設備でございますね。
○神谷政府委員 御指摘のように、肉厚測定は定点を定めまして、鹿島の場合全装置では六百点ぐらいの点というふうに了解をいたしておりますが、それらの点を定めて肉厚検査を超音波等で行っておるわけでございます。
そこで、この規制のやり方でございますが、低レベルの廃棄物をドラムかんに詰めます際に、もうすでにやっておることでございますけれども、どのようなものがおさめられておるか、またドラムかんに入れましたものの放射線の量はどのくらいであるかとか、固化体につきましては超音波等を使いまして健全に固化されておるかというようなことが事業者の方でチェックが行われるようなシステムになっておるわけでございます。
他方、国内の施策といたしましては、できるだけ捕獲せずに漁業被害を防止するための方法があるかどうかという観点から、昭和五十三年度から予算措置を講じまして、音波等を利用したイルカの行動制御技術に関する特別研究をいたしておるわけでございます。
また同時に、政府としては、イルカによります被害防止のために、捕獲以外の手段を開発するということを目的にいたしまして、昭和五十三年から予算措置を講じまして、音波等を利用したイルカの行動制御技術に関する特別研究も行っているところでございます。
○森政府委員 最初にイルカの問題でございますが、これについては漁民が自衛措置としていろいろやっておるということはやむを得ないものだと思っておりますが、国際世論も非常に強いということでこれ以上刺激しないことが必要ではないかという意味で、イルカを殺さないで有用な漁場を守っていくという方法の技術を開発するということで、いまいろいろ音波等でイルカの行動を人工的に制御する実験を、通産省とともどもわが研究所と一緒
また、このことは、構造物内の床面の振動のみでなく、直接、建具等が音波等の影響を受けまして振動する場合がございますので、人体感覚の問題とも関係いたしますので、第四に述べますところの心理的影響、睡眠影響に関しまして配慮する必要が規制法を適用する場合には生ずるだろうと思います。